TOP【目的別】ワーホリは貯金できる?渡航前に用意しておくべき最低限の資金額を徹底調査!

【目的別】ワーホリは貯金できる?渡航前に用意しておくべき最低限の資金額を徹底調査!

2023.11.30

【目的別】ワーホリは貯金できる?渡航前に用意しておくべき最低限の資金額を徹底調査!

ワーホリ(ワーキングホリデー)は、働きながら海外で長期滞在できるので、語学学習、ビジネス経験、異文化体験などさまざまな目的で利用されています。

海外の学校に1年間留学するとなれば数百万円の費用が必要ですが、ワーホリの場合は最小限の生活費があれば海外生活を実現できるのも魅力といえるでしょう。

最近では円安の影響で「日本よりも効率よく稼げるから」という理由でワーホリに興味を持つ方もいますが、金銭面の認識を間違ってしまうのは非常に危険です。

確かに留学と比べて必要な資金は少なく済むものの、すぐに仕事が見つかるとは限らず、日本より何倍も多く稼げるものの生活費が高いので貯金はしづらいです。

そこで本記事では、ワーホリを有意義に過ごすために知っておくべき渡航前に必要な貯金額と就業中に貯められるリアルな金額について解説します。

ワーホリの貯金事情について知りたい方は、ぜひ参考にしてください。

【目次】

1.ワーホリに行くために必要な資金の内訳

2.ワーホリに行く前に用意するべき貯金額

3.ワーホリの就業規則で確認しておくべき注意点

4.しっかり稼ぎたい人におすすめのワーホリ先

5.まとめ

 

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1.ワーホリに行くために必要な資金の内訳

ワーホリに行くために必要な資金の内訳は、以下のとおりです。

  • 航空券
  • ビザ申請料
  • 海外健康保険(ワーホリ保険)
  • 生活費
  • 語学学校での学費

それぞれの内訳について解説します。

航空券 

ワーホリに行くのであれば、必ず航空券の購入が必要です。

最初から往復チケットを買う必要があるかどうかは、渡航先によって異なります。

オーストラリア、イギリス、ノルウェーは明記されておらず、ニュージーランド、カナダ、フランスなどは帰国用の航空券が購入できる資金があることが条件となっています。

一方で、ドイツ、ポルトガルなど一部の国では渡航前に航空券を購入しておくように条件に含まれている場合もあるので、国別に確認して用意するようにしましょう。

パスポート・ビザ申請料 

ワーホリに行くときは、出国・入国時に必ずパスポートとビザが必要です。

海外に行くのであればパスポートは必ず必要ですが、日本のパスポートでは最大3ヶ月しか滞在できないため、長期滞在するワーホリではビザ申請も必須です。

パスポートは滞在中に期限が切れてしまうものだと、ビザ申請の手続きがエラーになったり、入国できないなどのトラブルになる可能性があります。

さらにワーホリビザは渡航先によって費用が異なります。

たとえば、オーストラリアであれば635ドル(約6万円)かかりますが、ドイツやフランスなど一部の渡航先は無料です。

準備期間中にビザ申請で必要な費用も確認しておきましょう。

海外健康保険(ワーホリ保険) 

日本で生活していると当たり前のように保険が適用されて数百円〜数千円ほどで病院に行くことができますが、海外の医療費は高額です。

保険が適用されず、病気や怪我で病院に行くと数万〜数百万円の請求がされて困惑している日本人の声が多く寄せられているほどです。

保険は加入する会社・プランによって費用が異なるものの、おおよそ1年間20万〜30万円ほどで病気、入院などの医療費をサポートしてもらえます。

最近ではクレジットカードに付帯した海外保険を利用しようと考える方もいますが、補償範囲・補償額が限られているので、事前確認が必須です。

最近では「ワーホリ保険」と呼ばれるもので、盗難、震災被害、私物の破損などのトラブルに対して保証が受けられるサービスも増えています。

海外での生活に慣れていない方、渡航先の言語力に自信がない方は、安心安全のためにワーホリ保険に加入するのも良いでしょう。

生活費 

渡航してすぐに就職できるとは限らないので、しばらくは収入ゼロでも生活ができるようにまとまった生活費を用意することが大切です。

語学習得を目的としているのであれば、多くの日本人は渡航して2〜3ヶ月はホームステイをして、そこから仕事をしやすいアパートを借りることが多いです。

ホームステイの相場は1ヶ月あたり約10万円前後を目安としてください。

家賃、食費、娯楽費は、住む地域によっても大きく異なるので、少しでも節約をしたいのであれば郊外を中心に探しましょう。

語学学校の学費

ワーホリで本格的に仕事を始める前に、語学学校に通いたいのであれば学費が必要です。

前提としてワーホリビザは「仕事をしながら長期滞在する権利」があるだけで、就業先を斡旋したり、安定した職の確保が保証されているわけではありません。

直接お店に出向いたり電話をして自分で仕事探しを始めなければならないので、必ず語学力が必要になります。

渡航した時点で語学力に自信がないのであれば、まずは語学学校に通って「ワーホリで必要な語学」を見つけることからはじめます。

語学学校の費用は、渡航先、授業の頻度、学校の質などによって大きく異なりますが、3ヶ月間で約50万円ほど想定した方が良いでしょう。

語学学校に通う費用が高いと感じるのであれば、ワーホリに行く前にフィリピンなどの格安留学で語学を身につける方法もおすすめです。

あえて現地で語学を学ぶことで、同じ目的で渡航した人たちと出会うチャンスにもなるので、有効活用することもできます。

2.ワーホリに行く前に用意するべき貯金額

「ワーホリは日本よりも稼げるから貯金ゼロでもOK」と間違った認識をしている方も多いですが、ワーホリでの生活は厳しいです。

まず、ワーホリの受け入れが柔軟な国であってもすぐに仕事が決まるとは限りません。

農業であれば収穫時期などによっては人手が足りていたり、レストランやカフェであればオフシーズンでは求人を募集しないことがあります。

また渡航してすぐに就業先を見つけられたとしても、お給料が振り込まれるのは翌月からになるので、最初の1ヶ月間は貯金のみでやっていくほかありません。

アパートの初期費用、生活必需品を揃える、語学学校への入学などを考えると、貯金ゼロで渡航することは困難です。

また、オーストラリアではワーホリビザを申請する時点で口座に5,000ドルが入っていることが条件とされているなど、資金証明が必須な渡航先も多くあります。

ワーホリに行ってから生活できなくなるリスクを抑えるためには、1ヶ月20万円ほどかかることを想定して2ヶ月分の40万円は用意しておきましょう。

資金証明の提示が義務付けられている国に渡航するのであれば、それを上回る貯金額を用意することを忘れないでください。

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3.ワーホリの就業規則で確認しておくべき注意点

ワーホリで行ける国の中には、それぞれ細かい就業規則が設けられていることがあります。

たとえば、オーストラリア、デンマーク、ノルウェー、香港では、同じ就業先で働ける期間は6ヶ月未満と決められています。

同じところで働き続けることができないのであれば、時給が下がったり、必要に応じて引越ししなければならずに無駄な出費ができる可能性が高いです。

また、アイルランドでは1週間あたり39時間の労働時間の制限が設けられてます。

こちらの39時間は1日8時間の労働を週5日で続けない限り超えられない壁ですので、深刻に捉える必要はありませんが、休みなく働きたい人にはデメリットになるのでしょう。

さらにワーホリも収入にあわせて所得税が発生する点も知っておく必要があります。

各国で税率が異なるので、いくら稼ぐといくら税金として申請しなければならないのかについても確認しておきましょう。

4.しっかり稼ぎたい人におすすめのワーホリ先

ワーホリでしっかりと稼ぎたいと考えている方におすすめの渡航先は、以下の3カ国です。

  • オーストラリア
  • ニュージーランド
  • カナダ

それぞれのワーホリ先について解説します。

オーストラリア 

オーストラリアは、最低賃金が高く、仕事を選べば日本で同じ仕事をするより2倍ほど多くの給料がもらえるので、しっかり稼ぎたい人におすすめです。

英語力が多少足りなくてもオーストラリアは、ワーホリ希望者の受け入れに柔軟で、挑戦のしやすさも魅力の一つといえるでしょう。

ワーホリでオーストラリアに滞在している外国人が多くいるので、外国人向けの職業も充実しており、すぐに仕事を見つけられます。

しっかり稼ぎたいのであればシドニーから少し離れた場所でのファーム(農場)が最適です。

現場仕事はもちろん、フルーツピッキング、仕分けなどの単純作業でも時給25ドル(約2,400円)ほどで求人しています。

プライベートを充実させたいのであれば、日本食レストランや清掃などの仕事が多い都市部がおすすめですが、ファームと比べると賃金が下がります。

実際に現地で働いている人たちからの声を聞きつつ、ご自身に最適な就業先を選ぶようにしましょう。

ニュージーランド 

ニュージーランドは、オーストラリア同様に日本よりも時給が高いうえ、土日祝は、通常の時給から1.5倍増しで支払われます。

しっかりと稼ぎが欲しい方でも、土日祝に仕事を入れて、平日に休みを作るなど工夫すれば、十分にライフワークバランスを保つことができます。

オーストラリアと比べると求人情報が少なめですが、オーストラリアは物価が高い分、高収入になっても生活費で貯金が難しいとの声が寄せられているのです。

その点、ニュージーランドの物価高はオーストラリアほど大きくないので、生活費を抑えつつ日本以上の給料が期待できます。

さらに、ニュージーランドのワーホリ独自のシステムとして、3ヶ月以上ファームで働くと、ワーホリ滞在期間を3ヶ月延長できるというものがあります。

長期的に海外で生活したいと考えているのであれば、ニュージーランドの延長滞在のシステムを有効活用するのがおすすめです。

カナダ

カナダのワーホリで稼げるといわれている理由は「チップ文化」が関係しています。

ほとんどのワーホリ協定国は、日本同様にチップ文化がないため、基本的には「時給」「月給」など働いた時間に給与がついてくる仕組みです。

一方でカナダはアメリカ同様に「チップ文化」が根付いているので、基本給与に加えて働いた分だけ、お客さんからチップをもらえるので比較的稼ぎやすいのです。

チップ相場は総額の15%ほどが目安ですので、高級レストランで仕事が見つかれば、基本給与以上にチップでのお給料が期待できます。

ただし、チップ文化がある国では基本料金が低く設定されるケースがほとんどです。

お客さんの出入りが少ないレストランやカフェで仕事を見つけると、チップをもらえる機会が少なくなり、稼げる額も多くならないので気をつけましょう。

5.まとめ

この記事では、ワーホリの貯金事情について解説しました。

ワーホリに行く目的は、「娯楽」「語学」「ビジネス」「異文化」などさまざまありますが、働きながら海外で生活できるのは大きな魅力です。

ただし、「渡航してから働けばいいや」という考えで十分な貯金がないままワーホリを迎えてしまうと、やりたいことができずに生活がひっ迫する可能性があります。

さらに渡航前にもたくさんの費用が発生するので、どれほどの貯金が必要なのか、正しく理解をしたうえで準備を進めていきましょう。

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