自然豊かで、治安も比較的良いニュージーランド。世界の中でも教育水準が高いことから、人気のある留学先の一つです。
ニュージーランドは日本と同じ島国であり、面積も約27万㎢とほぼ同じ大きさです。世界中から移民者を受け入れている「多民族国家」であるのに、治安が良いのは、都会と自然のバランスが取れた環境で、住みやすい国だからと言えるでしょう。
今回は、ニュージーランド永住権取得のによって得られる【メリット】をまず初めに紹介します。加えて、皆さんが最初に考える「ニュージーランドに永住するにはどうしたらいいか?」「永住権取得条件は?」などの疑問に答えていきたいと思います!
【目次】
1. ニュージーランド永住権取得のメリット3選
1-1. 各社会保障制度が受けられ、医療費がお得に!
1-2. 公立学校の学費が無料に!?
1-3. ニュージーランド市民権取得後は、オーストラリアに移住も可能に!?
2. ニュージーランド永住権5つの種類と取得条件とは?
2-1. 技能移民部門
2-2. 投資家部門
2-3. 起業家部門
2-4. ファミリー部門
2-5. リタイアメント部門
3. ニュージーランド永住権の相談は、プロの留学アドバイザーに相談してみよう!
4. まとめ
1.ニュージーランド永住権取得のメリット3選
ニュージーランド永住権を取得したい、そこのあなた!
永住権を取得することで、素敵な海外生活が制限無しに送れるだけではなく、ニュージーランド人と同じ権利が与えられ、医療費や生活費がお得になる。教育費が割安になる。などの素晴らしいメリットがあります。
ではさっそく、ニュージーランド永住権獲得で得られる詳しいメリットを紹介していきます。
1-1.各社会保障制度が受けられ、医療費がお得に!
年金や公共サービス、失業保険などの各社会保障制度がニュージーランドでも受けられるようになります。
例えば、「10年以上在住で65歳から年金受給が可能」であったり、「65歳以上から公共交通費(バス・フェリー)が無料」など、将来を見越してのメリットもあります。
その他、市民権・永住権・2年連続のワークビザの資格保有者は、公立病院の専門医に診察してもらう場合、入院を伴う手術でも医療費は全額無料となり、医療費をぐんっと抑えることができます。
1-2.公立学校の学費が無料に!?
教育現場においても、外国人とニュージーランド人の学費は大きく異なります。特に義務教育期間中の学費(公立学校)はNZ人なら【無料】。両親が永住者または2年以上のワークビザ資格保有者でなければ【有料】。と決定的な差が生じます。
例を挙げますと、学生ビザで通う子供や両親が永住権未取得者の場合、「International Student」扱いとなり、学費が年間約140万円もかかってしまいます。
「永住権やワークビザさえあれば、子供の学費が無料になる」のは、教育費を抑えることができる大きなメリットですよね。
他にも、「教育奨学金制度が受給可能になる」などのニュージーランド永住者同様の教育制度も受けられます。
1-3.ニュージーランド市民権取得後は、オーストラリア移住も可能に!?
永住権取得5年後に、ニュージーランドの市民権を得ることができます。
【永住権と市民権の違いとは?】
2つの違いを簡単に言うと、
国籍は日本か?ニュージーランドか?の違いになります。
・永住権=NZに無期限で滞在できる。日本国籍のまま
・市民権=NZの国籍を取得。ニュージーランド人となる
ニュージーランドの市民権があれば、隣国のオーストラリア移住も可能になります。反対に、オーストラリア永住権を取得し、条件をクリアさえすれば、ニュージーランドに移住ができる!というわけです。
2国間は、気候や環境も良く似ているので、自身で住みやすい国を選び、ゆくゆくはどちらの国に永住するかどうか決めるのも良いかもしれませんね。
2.ニュージーランド永住権5つの種類と取得条件とは?
続いては、上記メリットを得られるには、「どのような条件をクリアしなければならないのか?」「NZ永住権の種類」についても合わせて紹介します。
ニュージーランドは毎年約5~6万人の移住者を受け入れており、申請方法は5つの部門に分かれております。
① 技能移民部門 |
② 投資家部門 |
③ 起業家部門 |
④ ファミリー部門 |
⑤ リタイアメント部門 |
上記5部門のうち、自身のスキルや待遇に適した部門を選び、永住権の申請をします。日本人が最も申請しやすい方法として、① 技能移民部門 が挙げられます。
また、ニュージーランド永住権申請において、「十分な英語力」「犯罪履歴がない」「健康である」など、証明する必要があります。
では、さっそく各部門一つずつ詳しく見ていきましょう。
2-1.技能移民部門
技能移民部門は、ニュージーランド移民局が必要とする技能を持った移住者を受け入れようという取り組みです。言わば、NZに貢献できる人を優先的に受け入れますよ!ということです。
申請者の専門的な知識や経験、資格、年齢などをポイント換算し、最低160点をマークすると永住権申請資格が得られます。
▽ 主な申請条件はコチラ
・NZで求められる技能職に既に就いている。または、NZで指定された技能職のジョブオファーをもらっている+一定の年収がある。 |
・IELTS 6.5(ジェネラル)相当の英語力がある。 |
・心身共に健康である。(健康診断書が必要) |
・ポイント換算でパスマーク160点を超えている。 |
NZでは、職業の種類によって5段階のレベルに分けられます。レベル1が最も高いレベルとなっており、▼ 移民局のページで「Find your occupation」に職種を検索すると、自身の職業レベル(ANZSCOレベル)が判定されます。(例:Doctor, Hair Dresser)など。
以下は、主な職業レベルに該当する職種一覧です。
レベル1 | エンジニア、医療系、研究者、教師、アーティストなど。 専門的な知識や高度なスキルを持つ仕事。 |
レベル2 | シェフ、歯科衛生士。 ホテル、カフェ、レストラン、旅行代理店 などのマネジャー職に就いている。 |
レベル3 | 大工、パン職人、美容師、フライトアテンダント、 インストラクターなど。 |
レベル4 | ウェイター、バリスタ、セラピスト、ツアーガイド、 タクシー、バスなどのドライバー。 |
レベル5 | ハウスキーパー、スーパーのレジなど。 |
大事なのは、自身の職業がNZ移民局が指定す、一定の年収(もしくは時給)をクリアしていることです。
例えば、以下の条件が当てはまります。
条件
・ANZSCOレベル1-3で時給NZ$25.50以上もしくは相当の年収があること(2020年2月24日改定)など
職業レベルに見合う時給(または年収)は、数年ごとに金額が増えています。年々、永住権取得条件が厳しくなっているのが現実ですが、技術部門で永住権を獲得している日本人も大勢いるのも現実です。ぜひ、諦めずにプロの永住アドバイザーに相談してみるのも一つの手段ですよ。
2-2.投資家部門
ニュージーランドに投資をする投資家が申請できる永住権です。投資期間が3年、4年など長期の投資期間が前提となります。
投資先はどこでもよい!というわけではなく、NZ移民局が指定する投資先に限定されます。
2-3.起業家部門
NZで起業したい!とお考えの方は、起業家部門で申請するのも良いでしょう。資金源は、約800万円以上あるビジネスプランが一般的です。
申請条件として、「永住権保有者やニュージーランド人を何人雇ったか?」「年間の総売上はいくらか?」などの数字報告が必要であり、ポイント取得は容易ではありません。しかし、海外でビジネスにチャレンジしてみたい!という方には、永住権獲得のチャンスが広がりますよ。
2-4.ファミリー部門
配偶者が現地の方、またはNZ永住権保有者の場合に永住権申請が可能となります。
その場合は、2人が同棲していることが分かる証明や、メールのやりとり、子供の出生証明書などのパートナー関係が分かる証明書が必要となります。
2-5. リタイアメント部門
既に現職を退職済みで、ニュージーランドに長期滞在したい方が対象となります。
条件としては、年齢が66歳以上で、NZ移民局指定の投資家への投資、十分な生活資金などが挙げられます。ただし、有効期限は2年間と期限つきなので、【永住権】とは言えませんが、シニア世代で資金に余裕があり、NZにロングステイしたい方におすすめとなります。
3. ニュージーランド永住権の相談は、プロの留学アドバイザーに相談してみよう!
上記で紹介したように、ニュージーランド永住権取得プログラムは多種多様で、日々条件が最新アップデートされます。
そして、皆さん個々の状況に合わせた最適な移民プログラムを探すのも一苦労と言えるでしょう。
その様な困った状況を助けてくれるのがプロの留学アドバイザーです。現地情報に詳しく、最短で永住権取得へと導いてくれます。
夢カナ留学では、皆さんの目的や要望に沿った留学オーダーメイドプランを作成します。「将来はニュージーランドに永住したい!」という夢でも、全力で叶えられるようサポートします。
ぜひ一度、お気軽にご相談ください。
4.まとめ
いいかがでしたか?
永住権を取得するには様々な条件があることがお分かりになったかと思います。しかし、それら条件をクリアさえすれば、誰でも永住権獲得のチャンスがある!というわけです。
最後に主な条件をまとめておきます。ぜひ、皆さんの永住権取得への第一歩となればと思います。
① 日本のパスポートを持っていること
② IELTS 6.5以上(ジェネラル)の英語力が望ましい
③ NZ移民局が指定する職業(専門的な知識やスキルを持つ)であること